パーソナルトレーニング事故196件｜ケガを防ぐ開始前・運動中・契約の5確認

196件は全国の全事故数や発生率ではない

調査対象の196件は、関係機関から事故情報データバンクへ登録された情報のうち、「パーソナル」「トレーニング」などの語から事故と考えられるものを消費者安全調査委員会が抽出し、特別に精査した事例です。全国の全ての施設・利用者を調べた件数ではなく、何人に1人がケガをするかを示す発生率でもありません。事実関係や因果関係が確認されていない事例を含み、治療が1日未満の負傷や医療機関での治療が不要とみられる軽い負傷などは件数に含まれていません。

この196件の内訳では、治療に1か月以上かかったものが81件で約4割でした。ケガの部位は腰・股関節が59件、膝・足が44件で、腰から下にケガを負った事例が半数を超えています。複数部位を負傷した事例があるため、部位別の件数を事故件数と単純に一致させることはできません。幅広い年代で、過度な負荷や、体調不良時に無理をしたと考えられる事故が登録されています。

パーソナルトレーニングを含むフィットネス分野の指導には、現在、特定の国家資格が必要とはされておらず、100を超える関連する民間資格があると報告されています。資格の有無だけで安全性や技量を決めつけず、経験、説明、安全確認、緊急時の対応も具体的に聞きます。

• 対象期間：2019年1月〜2025年12月
• 抽出・精査された登録事例：196件
• 治療1か月以上：81件
• 196件は全国の全事故数・発生率ではない
• 登録情報には事実関係・因果関係が未確認の事例も含まれる

確認1　開始前に体調と過去のケガを伝える

初回だけでなく毎回、現在の痛みや違和感、疲労、過去のケガ、治療中の病気、医師から運動について言われていることがあれば、運動を始める前にトレーナーへ伝えます。「腰に以前のケガがある」「今日は膝に違和感がある」「睡眠不足でいつもより疲れている」のように、部位と状態を短く伝えれば十分です。

トレーナーは本人が感じている体調や痛みを全て把握できません。問診票に一度書いた後も、状態が変わった日は口頭で伝え、どの内容を変更したか確認します。この記事は運動できるか、痛みの原因は何か、受診が必要かを医学的に判定するものではありません。治療中の病気やケガがある場合は、運動の可否や制限を医師などの医療専門職へ確認してください。

• 今ある痛み・違和感と部位
• 過去のケガや治療中の病気
• 医師から運動について言われていること
• 当日の疲労や体調の変化

確認2　負荷の始め方と増やし方を聞く

契約や初回トレーニングの前に、目標、最初の負荷、回数、負荷を増やす基準、体調が悪い日の代替メニューを聞きます。「できるだけ重く」ではなく、低めの負荷から安全を確かめながら進められるかを確認します。説明が分からない場合は、実演や軽い負荷での確認を求めます。

トレーナーには、関連資格の名称だけでなく、その運動を指導した経験、既往歴や痛みをどうメニューへ反映するか、ケガや急な体調不良が起きたときの施設内の対応も聞きます。資格がないことだけで不適切と断定したり、資格があることだけで安全と判断したりせず、説明の具体性と本人の状態に合わせる姿勢を確認します。

• 最初の重量・回数・時間
• 負荷を増やす基準
• 体調が悪い日の変更方法
• 同種の運動を指導した経験
• ケガや急な体調不良への対応

確認3　痛みを伝える合図と中止条件を決める

運動中は声を出しにくい場合があります。始める前に、「痛い」「止めます」などの言葉、手を上げるなどの動作を決め、合図があれば直ちに止めることを確認します。いつ、どのような感覚を伝えるか分からないときは、「違和感の段階でも伝えてよいですか」と聞いておきます。

疲労や痛みを我慢することを前提にせず、本人が不安を感じた時点でいったん止められることが大切です。合図を出したのに運動が続いた場合は、時刻、運動名、負荷、伝えた言葉、トレーナーの返答を、終わった後で構わないのでメモします。

• 声を出せるときの短い言葉
• 声を出せないときの動作
• 違和感の段階で伝えてよいか
• 合図を出したら直ちに止めること

確認4　不安や痛みがあれば、指示でもいったん止める

消費者庁は、トレーナーの指示であっても不安が残る運動はいったん止め、不安の内容を伝えて、内容や方法を見直すよう案内しています。重量や回数を下げる、別の運動へ替える、その日のトレーニングを終えるなど、続ける以外の選択肢を確認します。

「効果を出すには我慢が必要」「皆できている」と言われても、自分が感じる痛みや不安を無視する必要はありません。運動を止めた後も痛みや体調不良がある場合は、自己流で運動を再開せず、必要に応じて医療機関へ相談します。急な症状で緊急性がある場合は119を優先してください。

• 重量・回数・時間を下げる
• 別の動きへ変更する
• その日の運動を終了する
• 痛みが続く場合は必要に応じ医療機関へ相談する

確認5　ケガの記録と契約書を分けて残す

ケガをした場合は、発生日と時刻、運動名、重量・回数、痛みが出た部位とタイミング、トレーナーへ伝えた内容、施設の対応を時系列で残します。契約書、利用規約、予約履歴、メッセージ、領収書も保存し、医療機関を受診した場合は診療内容や領収書を一緒に保管します。事実を記録するもので、事故原因や責任を自分で断定する必要はありません。

施設へは、ケガの状況と、休会・退会・未利用分の扱いについて回答を求める事項を分けて、メールなど記録が残る方法で伝えます。医療上の判断は医療機関へ、契約や返金条件のトラブルは消費者ホットライン188へ相談します。188には「トレーニング中に痛みが出て休会・退会を検討しています。事故の記録と契約内容を確認し、施設への伝え方を相談したいです」と伝えれば十分です。

• 運動名・重量・回数・痛みが出た時点
• 伝えた言葉と施設の対応
• 契約書・利用規約・予約履歴・領収書
• 受診した場合の診療内容・領収書
• 契約トラブルは消費者ホットライン188

通常の契約に8日間のクーリング・オフが当然に使えるとは限らない

入会前に、休会・退会の申出期限、手続方法、違約金、未利用分の返金、回数券の有効期限、ケガや病気で通えない場合の扱いを契約書で確認します。口頭説明と書面が違う場合は、その場で契約せず、書面の修正や回答を求めます。

特定商取引法ガイドが特定継続的役務として案内している対象は、いわゆるエステティック、美容医療、語学教室、家庭教師、学習塾、パソコン教室、結婚相手紹介サービスの7役務です。パーソナルトレーニングやスポーツジムという名称のサービスは、この一覧に含まれていません。そのため、店舗へ出向くなどして結んだ通常のパーソナルトレーニング契約に、特定継続的役務の8日間のクーリング・オフが当然に使えるとは限りません。

ただし、契約場所、勧誘方法、サービスの実際の内容、他のサービスとの組合せなどにより扱いが変わる可能性があります。「対象外だから何もできない」「必ずクーリング・オフできる」と自己判断せず、契約書と勧誘時の記録を手元に188へ相談してください。この記事は、個別契約の解除可否、返金額、施設やトレーナーの責任、運動や受診の可否を判定するものではありません。

• 休会・退会の期限と手続方法
• 違約金・未利用分・回数券の扱い
• ケガや病気で通えない場合の規定
• クーリング・オフを自己判断せず契約経緯と内容を確認